未来の医療を支える！訪問看護と医療DXの最前線

急速な高齢化が進む日本において、住み慣れた地域で安心して生活を続けるための「在宅医療」がますます重要になっています。そして、その中心的な役割を担うのが「訪問看護」です。最新の診療報酬改定資料を見ると、この訪問看護と「医療DX」が密接に結びつき、新たなステージへと進んでいることがわかります。今回は、今後の医療のあり方を考える上で欠かせない、この2つのキーワードについて掘り下げます。

訪問看護における「医療DX情報活用加算」要件の見直し

2024年度の診療報酬改定で新設された「訪問看護医療DX情報活用加算」は、在宅医療のデジタル化を強力に後押しするものです。この加算は、訪問看護ステーションがオンライン請求やオンライン資格確認の体制を整備し、これらのシステムから得られる患者の診療情報や薬剤情報を訪問看護に活用した場合に評価されるものです。しかし、令和6年度の届出状況を見ると、病院では39件、診療所では220件の届出に留まり、この取り組みはまだ十分に浸透していないことがうかがえます。

従来の健康保険証等は、2025年12月2日に廃止されます。しかし、これまでの利用率の実績を踏まえ、医療DX推進体制整備加算のマイナ保険証利用率の実績要件が新たに設定されました。
新たな実績要件は
・2025年10月から2026年2月まで
・2026年3月から同年5月まで
の２つの時期に分けられます。

また、当初、2025年9月30日までとされていた電子カルテ情報共有サービス導入の経過措置は、今後の動向により2026年5月31日までの延長が検討されています。

広がる訪問看護の役割と専門性

看護職員の就業場所の推移を見ると、病院・診療所が依然として多いものの、訪問看護ステーションでの就業者は2002年の2.4万人から2020年には6.8万人へと大きく増加しています。医療の場が病院から在宅へとシフトする中で、訪問看護の重要性が高まっていることがわかります。

また、2022年度衛生行政報告の統計より、特定の医療行為を実施できる「特定行為研修修了者」の就業状況を見ると、大部分（86.5%）が病院に勤務していますが、訪問看護ステーションに勤務する者も5.7%を占めています。今後、在宅医療の現場において、専門性の高いケアを提供していくことが期待されます。

在宅医療を支える地域連携機能

「新たな地域医療構想」のとりまとめでは、「在宅医療等連携機能」も重要視されています。これは、地域の医療機関や介護施設、訪問看護、訪問介護などと連携し、24時間対応や入院対応を行う機能です。先ほど紹介した訪問看護医療DX情報活用加算は、このような多職種連携をICTによって円滑化し、情報共有を強化することで、質の高い在宅医療の提供に貢献していくでしょう。

地域包括ケア病棟と訪問看護の連携

2024年の診療報酬改定では、在宅患者の緊急入院を推進する観点から、地域包括ケア病棟における「在宅患者支援病床初期支援加算」が見直されました。そして、地域包括ケア病棟における在宅医療等の実績を適切に評価するために、訪問看護に関する実績基準の引き上げも行われています。

訪問看護は、医療と在宅をつなぐ重要な架け橋です。今回の改定で訪問看護医療DX情報活用加算が新設されたことは、単にデジタル化が進むだけでなく、在宅医療全体の質と連携を向上させる大きな一歩と言えるでしょう。今後も、ICTを活用した訪問看護のさらなる発展に注目です。

参考：中央社会保険医療協議会 総会（第613回）　議事次第
https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001521283.pdf

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